執筆者プロフィール|田丸 誠

田丸誠は、株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングの代表取締役で、まもりの相談室の執筆者です。元千葉県警察官で、千葉県警察および警備会社で2,000件を超える案件数と現場経験を持ち、身辺警護とストーカー対策、企業の危機管理に携わっています。

会議室の窓際で資料を読む田丸誠の後ろ姿(イメージ)
※ 画像はイメージです。
氏名田丸 誠
肩書き株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティング 代表取締役
専門分野要人警護・身辺警護、ストーカー・つきまとい対策、企業の危機管理
出身東京都目黒区
特技柔道、護身術、全日本スキー連盟(SAJ)1級、スキューバダイビング(PADI アドバンスド・オープン・ウォーター)

経歴

田丸誠の経歴は、千葉県警察での警備・警護の勤務から始まり、警察OB主体の危機管理会社での身辺警護を経て、株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングの創業へと続きます。

  • 元千葉県警察官。交番、パトカー、重要防護施設の警備警護、空港関係者の警護、機動隊を経験
  • 機動隊在籍時に、成田空港暫定滑走路の供用開始、2002年日韓サッカーワールドカップ共催に伴う警備に従事
  • 警察OB主体の大手危機管理会社で、東証一部上場(当時)企業の会長・社長等の身辺警護や危機管理対策に従事
  • 関西に拠点を置く警察OB会社の東京支社立ち上げに参画し、役員兼東京支社長に就任。ストーカー対策等を担当
  • 株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングを創業
  • 社会保険労務士法人、東証マザーズ上場(当時)企業などの危機管理顧問
  • 外資系金融機関トップの要人警護、大手外資系企業への警護コンサルティング
  • シンガポールの警護警備会社と業務提携し、海外駐在邦人保護の業務に参入。シンガポールの日系企業向けに対テロセミナーを実施

保有資格・技能

田丸誠の保有資格は、一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会(JSSC)認定の総合危機管理士(安全保障危機管理士)と、身辺警備・施設警備の警備員指導教育責任者などです。

  • 一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会(JSSC)認定 総合危機管理士(安全保障危機管理士)
  • 警備員指導教育責任者 4号(身辺警備)
  • 警備員指導教育責任者 1号(施設警備)
  • 空港保安警備業務検定 2級
  • 雑踏警備業務検定 2級
  • 陸上特殊無線技士 2級
  • 不当要求防止責任者講習 修了
  • AHA Heartsaver CPR/AED コース修了
  • 警察在職時:警察柔道3段、逮捕術上級、けん銃上級、青免1級

所属団体と会社としての認定

田丸誠は、NPO 日本リスクマネージャー&コンサルタント協会の理事を務めています。代表を務める株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングは、警備業の認定と探偵業の届出を受けています。

  • NPO 日本リスクマネージャー&コンサルタント協会 理事
  • 一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会 会員
  • 警備業:東京都公安委員会認定 第30003860号(株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティング)
  • 探偵業:東京都公安委員会 届出証明 第30210266号(同)
  • インターナショナルSOSジャパン プロバイダー企業(同)

主な実績

株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングの公式サイトに掲載されている主な実績は、上場企業経営者の身辺警護、株主総会での警備と助言、個人邸宅の警備、法人向けの危機管理セミナーなどです。依頼者が特定されないよう、種類ごとにまとめて記載しています。

  • 身辺警護:上場企業の会長・役員、ベンチャー企業代表者、著名人の警護(英語での対応を含む)
  • 危機管理コンサルティング:上場企業との契約による緊急対応、反社会的勢力のチェック、社員研修、警察への届出の支援
  • 危機管理セミナー:経営者向けの講演、上場企業の社員研修、金融機関での顧客向けセミナー
  • 施設警備:個人邸宅の24時間警備、空港内の24時間警備
  • 株主総会対策:上場企業の株主総会での分析・助言・警備警護
  • 防犯カメラの設置、盗聴器の発見調査

監修者認定

田丸誠は、VANGUARD TALENT PARTNERS株式会社が発行する「公正比較メディア監修者認定(身辺警護・危機管理分野)」を取得しています。

公正比較メディア監修者認定(身辺警護・危機管理分野)

認定番号FCM-R-2026-008
認定日
認定機関VANGUARD TALENT PARTNERS株式会社

このサイトでの役割

田丸誠は、まもりの相談室の記事を執筆しています。株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングの代表取締役であり、記事のなかで同社のサービスを紹介することがあります。運営体制と関係の詳細は運営者情報、記事の書き方は編集方針に記載しています。